１月１１日の金曜日、外為どっとこむの神田という、ただのデブが、3度目のフラッシュクラッシュ（1月3日に発生した円高のような事態）は、1月13日が危ないぞ！起こるかもしれないぞ！と言っていたのですが、「何を言っているんだ？デブのくせに」と考え、全く気にしていなかったのですが、1月11日の朝5時に発表された以下のブルームバーグのニュースで、同様の事を言っていたので、記録に残すために記事にします。（もしかしたら、神田氏はこのニュースを確認し、さも自分が予想したかのように言ったのかもしれません）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-01-10/PL28Z56S972K01
3度目のフラッシュクラッシュが発生する要因
3度目のフラッシュクラッシュが発生する為の条件ですが、
ブルームバーグの記事によると、以下にあてはまる日が危ないと書かれています。
１、日本の市場が休場の時
2、時間帯は朝7時ぐらいの時間帯
理由ですが、日本市場が休場の朝7時ぐらいというのは、オセアニア市場しかオープンしていないので、取引量が非常に少ない状態になっています。
しかしながら、日本の国内ＦＸ会社はオープンしています。
国内ＦＸ会社は、ほとんどの注文が個人投資家からの注文となっています。日本の個人投資家は、ミセスワタナベと総称されるように、買いポジションが大多数を占めます。日本人は金はあるけど、日本の金利が低いので、ＦＸ（主にスワップ目的）をする人も多いという理由も含まれているそうです。
薄商いの時間帯に、あるのは個人投資家の買いのポジションのみ。
ここで大きく売ったら、ほとんどの個人投資家は持ちこたえることが出来ず、ロスカットとなり、レートは更に下がることが予測できます。
フラッシュクラッシュを仕掛けた側は、この仕組みを利用し、こういう、限られた参加者しかいない時間帯、尚且つ限られたポジションしかない時間帯を狙い、ロスカットを誘発するような大きな売りを入れ、個人投資家のロスカットにより更に下がったところで決済して利益を上げるという手法をとるそうです。
記事を読んで思いましたが、フラッシュクラッシュを仕掛ける側で考えれば、こんなに楽に、尚且つリスクも少なく儲ける事が出来る日はないのかもしれません。それ故、今後もかなり危険なのではないかと個人的には思いました。
フラッシュクラッシュの予想日（ブルームバーグの記事内）
ブルームバーグの記事内にあった、今後フラッシュクラッシュが発生しそうな日ですが、以下となっていました。
2019年は後8回ほど可能性があるということになります。
| ２月11日（３日間) | ５月６日 (10日間） | ７月15日 (３日間） | ８月12日（３日間） |
| ９月16日 (３日間） | ９月23日 (３日間） | 10月14日 (３日間) | 11月４日 (３日間） |
信じるか信じないかは読者様次第ですが、年の為、この日だけは何か対策をしておいても損はないかと、個人的には思います。それと以下にブルームバーグのニュースの原文を張っておきます。（将来的に読めなくなるのでその防止の為です）
ブルームバーグのニュース
次の外為「フラッシュクラッシュ」発生、ヒントは日本のカレンダーに
masaki kondo、Ruth Carson2019年1月11日 5:00 JST
- 日本の連休中のアジア時間早朝が「魔の時間」
- ３日以上の連休、日本では今年あと９回やってくる
１回目は事故、２回目は偶然と言えるかもしれない。しかし外国為替市場で３回目の「フラッシュクラッシュ」に身構えるトレーダーらは今、日本のカレンダーを研究しているに違いない。
円に対する先週のトルコ・リラのフラッシュクラッシュ（急落）と2016年１月の南アフリカ・ランドの急落には、３つの共通点がある。いずれもアジア時間早朝、日本の連休中に起こったほか、個人投資家のこれら高利回り通貨のロング（買い持ち）ポジションは高水準にあった
日本では今年、週末を含めて３日以上となる連休があと９回やってくる。過去２回と同じような機会が生じれば、日本の個人投資家のポジションに投機筋が攻撃を仕掛ける準備を整えるかもしれないと市場参加者らはみている。次回の連休は今月12－14日だ。
ウエストパック銀行のシニア通貨ストラテジスト、ショーン・キャロー氏（シドニー在勤）は「われわれは外為のフラッシュクラッシュ再来を覚悟すべきだ。われわれというのは、朝食を食べているオーストラリア人のことだ。それが最も流動性が低い時間帯だからだ」と述べた。「例えばロンドン時間午後２時に同様のことが起こるとは非常に考えづらい」と付け加えた。
問題あるいはヘッジファンドにとっての好機は、日本が休場の日は日中取引規模が320億ドル（約３兆4500億円）のオーストラリア市場が、シンガポールと香港市場が開くまで主戦場になることだ。日本の金融先物取引業協会の最新データによれば、豪州市場の規模は昨年11月末の日本の個人投資家のロングポジション残高にほぼ一致する。
信用取引に応じるブローカーは日本が休場でも毎日、資産を時価評価し、損失が一定水準に達すればポジションを清算しなければならない。会社ごとに若干の違いはあるが、外為どっとコム総研の神田卓也調査部長によると、これは総じて日本時間午前７時ごろに行われる。
流動性の低さは、個人投資家のポジションを投機筋の攻撃に対して脆弱（ぜいじゃく）にする。ストップロスを引き起こし極端な値動きから利益を得ようとするトレーダーが現れる恐れがある。
楽天証券のオーストラリア部門で最高執行責任者（ＣＯＯ）を務めるニック・トウィデール氏は「日本が祝日で大きなリテールポジションがあれば、マーケットはストップを付けにいこうとする」と話す。
また、ナショナル・オーストラリア銀行の外為戦略責任者、レイ・アトリル氏は、円ショート（売り持ち）を強制的に急解消させる動きが引き金になり得るが、アルゴリズム取引をする金融機関やファンドの行動が、変動を大きく増幅させかねないと指摘した。
日本の年末年始休暇の最終日だった１月３日の朝、円は数分の間に米ドルに対して４％近く上昇。きっかけは対円での豪ドルとトルコ・リラ売り注文殺到だった。
日本の個人投資家が持つポジションのリスクには、過去１年にあらためて注目が集まった。日本銀行の政策で貯蓄を持つ個人は金利収入の道を断たれ、高利回り通貨へと向かった。トルコ・リラのほかに日本の投資家がロングにする通貨は南ア・ランドやメキシコ・ペソなど。金融先物取引業協会のデータによれば、豪ドルやニュージーランド・ドルも買われている。
祝日を月曜に移す政策のおかげで日本には３日以上の連休が多い。フラッシュクラッシュの高いリスクに神経質になるトレーダーらに、準備の時間はあまりない。今週末も３連休だ。
日本の残る2019年連休（最終日）
| １月14日 (３日間) | ２月11日（３日間) | ５月６日 (10日間） | ７月15日 (３日間） | ８月12日（３日間） |
| ９月16日 (３日間） | ９月23日 (３日間） | 10月14日 (３日間) | 11月４日 (３日間） |
